グローバル・マーケティングに関する新しい知見を発掘し、世界をつなぐことに挑戦する｜経営学部・古川裕康ゼミ

明大生が、所属するゼミ・研究室を紹介する「ようこそ研究室へ」。今回は経営学部の加藤さんが、古川裕康ゼミナールを紹介してくれます！

ゼミ生集合写真

ゼミ概要紹介

古川ゼミでは、世界中の文化や価値観の共通点を探しそれらを国際ビジネスに生かす「グローバル・マーケティング」について研究しています。世界中のモノや情報を自由に手に入れることができる現代では、マーケティングにもグローバルな視点が必要不可欠です。そこで私たちは「グローバル・マーケティングに関する新しい知見を積極的に発掘し、世界をつなぐことに挑戦する」という目標を掲げ、「挑戦」と「最後までやり抜く姿勢」を大切に、グローバル・マーケティングの知見を日々深めています。

ゼミでプレゼンテーションをしている様子

古川ゼミではこんなことを学んでいます！

2年次の秋学期から、グローバル・マーケティングに関する論文研究やPros.＆Cons.（※1）などを通して、基本的な知識を身に付けます。また、自分の興味ある分野を追究する研究活動も並行して進めています。自分たちで仮説を構築した上で、定量・定性的に分析を行い、学術論文を執筆します。

3年次の秋からは、これまでに培ってきた知識を生かして、実践的に学びを深める機会があります。例えば、2期生の私たちは、教室を飛び出して街中のマーケティング施策を探しに行き、その結果を授業で発表しました。また、ゼミ生それぞれがMBOs（※2）という個人での年間目標を掲げ、他のゼミ生から毎月フィードバックをもらいながら、お互いに目標を達成できるように日々切磋琢磨しています。

そのほかにも、全学年で工場見学や企業訪問に行ったり、長期休み中に合宿をしたりして、知識と共に親睦も深めています。

※1 Pros.＆Cons.（プロコン）：賛成・反対やメリット・デメリットなど、2つのポジションに分かれて論理的に議論をすること
※2 MBOs：組織の目標と個人の目標を連動させて、組織と個人の成長を目指すもの

ゼミでディスカッションをしている様子

合宿での一枚

アピールポイント

何事にも主体的に挑戦できる環境であること、そして、共に励まし合い、協力し合える仲間がいることです。

授業進行や課外活動の運営など全てがゼミ生主体で行われるため、自分たちのやりたいことを実現できます。学部主催のプレゼンテーション大会や国際ビジネスインターカレッジ大会にも出場しているため、机上の学びだけでなく、自分たちの研究成果を発信し評価してもらえる機会があります。

また、留学や長期インターンなどゼミ以外の活動に対しても、ゼミ生全員がおのおの積極的に挑戦し、みんながそれを応援します。この風土は、ゼミ生個人だけでなく古川ゼミ全体をさらに成長させる秘訣になっていると思います。

ゼミの様子

ゼミの雰囲気

何事にもめりはりを付けながら、全員が一体となってゼミを作り上げています。充実した議論を行うために事前準備を徹底し、授業では活発に意見を交わしています。一人ひとりの意見が尊重されるため、誰もが積極的に参加しやすい雰囲気です。さらに、合同授業やイベントなどを通じて学年間の交流が盛んであるため、縦のつながりも深まります。「教えることは最大の学び」という古川先生のお考えの下、学年を超えて相談し合える、和気あいあいとした環境が魅力です。

明大祭に出店した際の一枚

先生の紹介

古川裕康先生

古川先生は、グローバル・マーケティングを専門に研究されています。私たちゼミ生が自分たちなりの答えを導けるように、いつも一歩後ろから見守ってくださっています。ゼミ生はみんな、古川先生のことを尊敬し、目標にして、日々頑張っています。

私はこんな理由でゼミを選びました！

モノの存在価値を変えられる面白さに引かれ、以前からマーケティングに興味を持っていたことと、留学を経験して日本の常識が必ずしも世界で通用するわけではないことを痛感し、多様な価値観を持つことの大切さを学んだことから、共に成長し高め合える仲間と学び、世界に通用するマーケターになりたいと考え、このゼミを選びました。

また、ゼミ紹介イベントに参加した際、先輩方が協力し合いながら、マーケティングという一つの学問に対して同じ熱量で学ぶ姿を見て、「ここで学びたい」と強く感じたことも、理由の一つです。

古川ゼミあれこれ

人数

49人

OB・OGの主な進路

P＆Gジャパン合同会社、花王株式会社、株式会社ニトリ、三菱電機株式会社、大王製紙株式会社、TOPPAN株式会社、大日本印刷株式会社、アクセンチュア株式会社、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社、株式会社TBWA HAKUHODO、株式会社ジェイアール東日本企画、株式会社東急エージェンシー、アマゾンジャパン合同会社、株式会社キーエンス、株式会社野村総合研究所、株式会社インテージ、株式会社NTTデータ、株式会社三菱UFJ銀行